ボーナス手取りシミュレーション｜年収別の手取り額と計算方法
ボーナス手取りの計算方法
ボーナス（賞与）の手取り額は、額面から所得税、住民税、社会保険料（健康保険、厚生年金、雇用保険）が差し引かれた金額です。社会保険料は賞与の額面に対して計算され、所得税は「前月の社会保険料控除後の給与」を基にした税率で計算されます。
そのため、同じ額面のボーナスでも、前月の給与や年齢、家族構成によって手取り額は異なります。
- 健康保険料：標準賞与額×健康保険料率（都道府県により異なる）
- 厚生年金保険料：標準賞与額×18.3%（労使折半）
- 雇用保険料：賞与額×0.6%（一般の事業の場合）
- 所得税：賞与額から社会保険料を引いた額に税率を適用
- 住民税：前年の所得に応じて決まる
年収別ボーナス手取りの目安
厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査によると、一般労働者（男女計）の平均月額は34.06万円、年収換算で約490万円です。賞与は一般的に月給の2〜4か月分と言われ、額面賞与は68万〜136万円程度になります。
手取り額は社会保険料と税金で約20%前後引かれることが多く、額面の80%前後が目安です。ただし、年収が高くなるほど税率が上がるため、手取り率は下がる傾向があります。
- 年収400万円台：賞与額面60〜100万円、手取り50〜80万円程度
- 年収500万円台：賞与額面80〜120万円、手取り65〜95万円程度
- 年収600万円台：賞与額面100〜150万円、手取り80〜120万円程度
- 年収700万円台：賞与額面120〜180万円、手取り90〜140万円程度
シミュレーション時の注意点
ボーナス手取りをシミュレーションする際は、社会保険料の計算に使われる「標準報酬月額」が毎年4〜6月の報酬で見直される点に注意が必要です。また、住民税は前年の所得に応じて課税されるため、前年に収入が多かった場合は住民税が増え、手取りが減ることがあります。
- 賞与の所得税は、賞与の額面から前月の社会保険料を控除した金額に税率をかけて計算される
- 住民税は前年1月〜12月の所得に対して課税される
- 年収が増えると所得税の税率が段階的に上がる（累進課税）
- 社会保険料は賞与の額面に対して上限がある（健康保険は年度累計573万円、厚生年金は1回150万円）
業種や雇用形態によるボーナス格差
賃金構造基本統計調査によると、業種別の平均年収は電気・ガス・熱供給・水道業が約640万円で最も高く、宿泊業・飲食サービス業が約305万円で最も低いです。ボーナスも業種によって月数の差が大きく、大企業では基本給の4〜5か月分、中小企業では2〜3か月分が目安とされています。
また、正社員と非正規社員では賞与の有無や金額に大きな差があります。非正規の場合、賞与が支給されない、あるいは少額になることが多いです。
- 電気・ガス・水道：平均年収約640万円、賞与は月給4〜5か月分のことも
- 情報通信業：平均年収約585万円、ボーナスは業績連動型も多い
- 製造業：平均年収約475万円、賞与は比較的安定
- 宿泊・飲食サービス：平均年収約305万円、賞与が少ないまたはなし
この記事のポイント
- ボーナス手取りは額面の約80%前後が目安だが、年収や家族構成で変動する
- 社会保険料と税金の仕組みを理解してシミュレーションすることが重要
- 年収400〜700万円台では、賞与額面60〜180万円、手取り50〜140万円程度が一つの目安
- 業種や企業規模によって賞与の月数・金額は大きく異なる
- 最新の賃金統計（令和7年）では平均年収は約490万円、男女差や業種間格差が存在する