40代の年収中央値はいくら？2025年統計で見る平均年収とレンジ

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40代の年収中央値は公表されている？

結論から言うと、厚生労働省の賃金構造基本統計調査では「40代だけ」の年収中央値（中位数）は公表されていません。公表されているのは年齢階級別の平均（所定内給与額）と、年齢計ベースの中位数です。

そのため40代の実態に近い数字は、40〜44歳・45〜49歳の平均月給をもとに年収換算して把握するのが現実的です。令和7年（2025年）調査では、40〜44歳の男女計が月364.3千円、45〜49歳が月377.9千円となっています（mhlw.go.jp）。

賃金構造基本統計調査の「所定内給与額」は、残業代や深夜・休日手当を除いた基本給ベースの金額です。実際の年収は「所定内給与×12か月＋年間賞与」で概算します。

一般に賞与は月給の2〜4か月分程度が目安とされるため、40代の年収はおおむね500万〜580万円のレンジに収まりやすい計算になります。ただし業種・地域・企業規模・雇用形態で大きく振れる点には注意してください。

同じ40代でも男女差は大きく、2025年調査の男女間賃金格差は（男性＝100として）76.6でした。40代の月給で見ると、男性は40〜44歳で398.2千円、45〜49歳で420.7千円です。

一方、女性は40〜44歳で303.6千円、45〜49歳で305.7千円にとどまり、40代を通じてほぼ横ばいで推移します（mhlw.go.jp）。

学歴別の賃金（年齢計）は、高校卒297.2千円、専門学校313.7千円、高専・短大321.2千円、大学396.3千円、大学院517.4千円でした。学歴による差は40代でも残りやすい傾向があります。

40代男性の大学卒に限ると、40〜44歳で452.8千円、45〜49歳で491.4千円という水準です（mhlw.go.jp）。

業種による差も無視できません。2025年調査の産業別賃金（男女計）では、電気・ガス・熱供給・水道業が444.0千円で最も高く、学術研究・専門・技術サービス業が440.3千円、金融・保険業が437.0千円と続きます。

反対に宿泊業・飲食サービス業は277.2千円で最も低く、業種間で月給ベース1.6倍前後の開きがあります（mhlw.go.jp）。

年収から手取りを考える場合は、社会保険料と税金でおおむね15〜25%程度が差し引かれると考えると分かりやすいです。年収500万円なら手取りは約390万〜400万円、年収600万円なら約450万〜470万円が一つの目安になります。

ただし、家族構成・扶養の有無・住んでいる自治体の住民税・健康保険組合の違いで変動するため、あくまで概算として捉えてください。