臨床工学技士の年収はいくら？平均454万円の内訳と年代・勤務先別の目安
臨床工学技士の平均年収は約454万〜459万円
厚生労働省の職業情報提供サイト「job tag」では、臨床工学技士の賃金（年収）は全国454.2万円、年齢37.6歳と公表されています。これは令和7年（2025年）賃金構造基本統計調査の結果を加工した数値です。job.pc-k.co.jp
ただし、賃金構造基本統計調査には「臨床工学技士」という独立した職種区分がなく、「その他の保健医療従事者」という区分にまとめられています。つまり454.2万円は臨床工学技士だけを集計した数字ではなく、近い職種を含んだ区分の平均値です。この点は数字を読むうえで必ず押さえておきたい前提です。job.pc-k.co.jp
民間の転職サイトでは、マイナビコメディカルが平均459.2万円、医療転職.comが459万2,600円（令和5年賃金構造基本統計調査ベース）と紹介しています。公的統計と民間集計を合わせると、おおむね450万〜460万円前後が一つの相場感といえそうです。co-medical.mynavi.jp／iryo-tenshoku.com
年代別の年収レンジ｜20代前半は330万円台、40代以降は500万円台も
「その他の保健医療従事者」区分の年齢階級別データから年収を概算すると、20〜24歳で約334万円、25〜29歳で約405万円、30〜34歳で約443万円、35〜39歳で約498万円、40〜44歳で約517万円、45〜49歳で約543万円、55〜59歳で約554万円という水準になります。job.pc-k.co.jp
ただし50〜54歳では約477万円と一時的に下がるなど、年齢とともに一本調子で上がるわけではありません。役職の有無や勤務先の規模、当直・オンコールの回数などで個人差が大きい点に注意してください。
- 20代前半：約330万〜340万円
- 20代後半：約400万〜410万円
- 30代前半：約440万円前後
- 30代後半：約500万円前後
- 40代：約510万〜540万円
- 50代：約470万〜550万円（役職・施設で差が大きい）
企業規模・施設タイプで年収はどう変わる？
企業規模別に見ると、10〜99人規模では平均407万6,200円、100〜999人規模では458万3,400円、1,000人以上では507万500円という集計があります。規模が大きいほど年収が高くなる傾向があり、小規模施設と大病院では100万円前後の差が生じることもあります。iryo-tenshoku.com
一方で、病院・透析クリニック・医療機器メーカーといった勤務先の種類別に平均給与を示す公的統計は確認できませんでした。透析・人工心肺・手術室・機器管理といった業務内容や、当直・オンコールの有無による差も統計では把握できないため、この部分は求人票と就業規則で個別に確認する必要があります。job.pc-k.co.jp
手取りはどのくらい？額面年収からの目安
年収454万円の場合、社会保険料や所得税・住民税を差し引いた手取りは、おおむね350万〜370万円前後が一つの目安になります。扶養家族の有無や自治体の税率、住民税の年額によって変動します。
月々の手取りにすると約29万〜31万円程度です。賞与が年に2回まとめて支給される職場では、賞与月の手取りが大きく増える一方、それ以外の月は額面より少なく感じやすい点も理解しておくとよいでしょう。
年収アップを狙うならどこを見るべきか
臨床工学技士の求人賃金は全国月額25万円、有効求人倍率は1.73と、求人自体は一定数あります。ただし年収を上げるには、規模の大きい病院への転職だけでなく、資格・専門分野の掛け算が有効です。job.pc-k.co.jp
第1種ME技術実力検定や透析技術認定士、体外循環技術認定士などの資格を取得し、人工心肺やアフェレシスなど専門性の高い業務を担当できると、求人条件の交渉材料になります。また医療機器メーカーのフィールドサービスエンジニアや、学術・営業寄りの職種に移ることで年収水準が変わるケースもあります。
転職を検討する際は、額面年収だけでなく、当直・オンコール手当、夜勤手当、退職金制度、福利厚生まで含めて比較することが大切です。
- 1,000人以上の大規模施設を狙う（年収500万円台も）
- 専門資格（透析・体外循環など）で業務範囲を広げる
- 医療機器メーカーなど異なるフィールドも視野に入れる
- 当直・オンコール手当を含めた総支給額で比較する
この記事のポイント
臨床工学技士の年収は公的統計で約454万円、民間集計で約459万円が目安です。ただし統計上は「その他の保健医療従事者」区分の数値である点に注意が必要です。
年代別では20代前半330万円台から40〜50代で500万円台まで上がる一方、勤務先の規模や当直の有無で差が大きく、施設別の平均は公的統計では確認できません。
年収アップには大規模施設への転職や専門資格の取得、医療機器メーカーなど別フィールドの検討が現実的な選択肢になります。