歯医者（歯科医師）の年収は1062万円？勤務医・開業医・手取りの違い

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歯医者（歯科医師）の平均年収は約1,062万円

歯医者（歯科医師）の平均年収は、厚生労働省の賃金構造基本統計調査をもとにしたjob tagのデータで1,062.7万円（令和7年）です。前年の令和6年は1,135.5万円台とされ、調査年によって多少の上下はあるものの、おおむね800万〜1,100万円台で推移してきました（job.pc-k.co.jp、guppy.jp）。

ただしこの金額は「雇われて働く勤務医」の給与実績が中心で、個人開業した院長の事業所得は含まれません。また性別で見ると差が大きく、令和6年調査では男性が約1,300万円、女性が約715万円と報告されています（relax-job.com）。

参考として、同年の一般労働者（男女計）の年収目安は約490万円、大学卒でも約570万円程度です。歯科医師は資格職の中でも高収入帯に位置しますが、同じ「歯医者」でも働き方によって金額の幅が非常に大きい点が特徴です。

平均年収：約1,062万円（令和7年・勤務医中心の数値）
男性：約1,300万円／女性：約715万円（令和6年）
一般労働者（男女計）の年収目安：約490万円
開業医や役員報酬は上記に含まれない点に注意

月給・賞与・時給の相場内訳

給与の内訳を見ると、月給は各種手当込みで約84万9,900円、年間賞与は約42万8,100円、時給換算で約5,976円とされています（10人以上の事業所平均。令和7年調査）。月給84万円台は額面の数字であり、ここから所得税・住民税・社会保険料が差し引かれます（guppy.jp）。

興味深いのは、短時間労働者の時間当たり賃金が5,976円と、一般労働者の5,335円を上回っている点です。パート・非常勤で働く歯科医師の時給水準が高いことを示すデータですが、労働時間が短いため年収ベースでは低くなるケースが多くなります（job.pc-k.co.jp）。

月給（手当込み）：約84万9,900円
年間賞与：約42万8,100円
時給換算：約5,976円
賞与は勤務先の経営状況に左右されやすい

勤務医・病院勤務・開業医で年収は大きく違う

歯科医師の年収は、雇用される立場か開業する立場かで水準が変わります。勤務医全体ではおおむね690万〜750万円程度がボリュームゾーンとされ、新人の研修医では年収400万〜500万円台に留まることもあります（oned.jp）。

一方、総合病院の歯科口腔外科などに勤務する場合は年収1,100万円超も珍しくなく、一般病院勤務で約1,156万円との報告もあります。逆に民間の歯科クリニック勤務は550万〜750万円程度が相場で、同じ勤務医でも勤務先タイプで400万円以上の差が生じます。

開業した場合はさらに差が広がります。中央社会保険医療協議会の調査では、医療法人が開設した歯科医院の院長の平均年収は約1,528万円、個人開設の平均は約557万円とされ、借入金や運営経費を差し引いた後の手取りは別で考える必要があります（relax-job.com）。

勤務医（クリニック中心）：おおむね550万〜750万円
病院の歯科口腔外科勤務：1,100万円超のケースも
医療法人の開業院長：約1,300万〜1,500万円台の報告
個人開設：約557万円程度の報告もあり、経費控除前の数字

事業所規模・年代・経験年数による差

事業所の規模別では、10〜99人の事業所が約1,170万8,800円で最も高く、1,000人以上の大規模事業所は約805万1,800円と最も低い傾向があります。規模が大きいほど高収入とは限らない点が、歯科医師の特徴です（guppy.jp）。

年齢別では20〜24歳が約248万円、25〜29歳が約563万円と若いうちは低く、30代以降に1,000万円台へ乗る年代が出てきます。ただし年齢とともに右肩上がりに増えるわけではなく、45〜49歳で高く出るなど年代によるバラつきが大きいのも実態です（relax-job.com）。

経験年数0年（初年度）の所定内給与は約23万5,400円、賞与は約7万2,000円で、年収換算すると約290万円程度。1年目は低くても、経験を積むと一気に水準が上がるキャリア構造といえます。

10〜99人事業所：約1,170万円／1,000人以上：約805万円
20〜24歳：約248万円／25〜29歳：約563万円
初年度（経験0年）：年収換算約290万円前後
年代・役職によって金額のバラつきが大きい

都道府県別では地域差が非常に大きい

job tagでは31都道府県分の年収が公表されています。全国値1,062.7万円を上回るのは12都道府県、下回るのは19都道府県です。上位は広島県1,767.7万円、岐阜県1,664.4万円、神奈川県1,604.6万円で、下位は福島県201.6万円、徳島県245.0万円、東京都478.5万円という結果でした（job.pc-k.co.jp）。

東京都が低く出ている点は直感に反しますが、これは回答事業所の構成や開業・非常勤の比率などが影響していると考えられ、単純に「東京は稼げない」と結論づけられるものではありません。都市部は自費診療の比率が高く収入が上振れしやすいという指摘もあり、データの見方には注意が必要です（oned.jp）。

なお都道府県別の値が公表されていない地域も多く、その場合は全国平均や近隣県の数値を参考にするしかありません。

全国値超え：12都道府県／下回る：19都道府県
高水準：広島県・岐阜県・神奈川県
低水準：福島県・徳島県・東京都
公表のない都道府県は不明として扱うのが安全

手取りはいくらになる？

額面年収1,062万円の場合、所得税・住民税・健康保険料・厚生年金保険料などが差し引かれます。独身・40代前後といった一般的な条件では、社会保険料と税負担の合計は額面のおよそ25〜30％程度が目安となるため、手取りはおおむね740万〜800万円前後が一つの目安になります（1Dキャリアの解説）。

扶養家族の人数、自治体の住民税率、勤務先の健康保険組合などで負担額は変わるため、この金額はあくまで概算です。開業医の場合はさらに経費や借入返済、退職金がない点も考慮する必要があります。

額面1,062万円の場合の手取り目安：約740万〜800万円
負担率の目安：額面の25〜30％程度
家族構成・自治体・保険組合で変動する
開業医は経費・返済・退職金なしを別途考慮

求人市場の状況

歯科医師の有効求人倍率は2.71倍（令和7年度）、求人賃金は月額68.7万円とされています。ただし求人賃金は「提示額」であり、実際に支払われた賃金の実績値である賃金構造基本統計調査の数値とは性質が異なる点に注意が必要です（job.pc-k.co.jp）。

また有効求人倍率が公表されているのはごく一部の都道府県に限られており、全国的な需給バランスを正確につかむのは難しい状況です。

有効求人倍率：2.71倍（令和7年度）
求人賃金（月額）：68.7万円
求人票の提示額と実績値は一致しないことがある
都道府県別の倍率公表は限定的

年収を上げるための考え方

歯科医師の年収を左右する要素は、勤務先の種類（病院かクリニックか）、役職、専門分野、自費診療の比率、地域など多岐にわたります。病院の口腔外科で専門性を高める、医療法人で管理職を目指す、将来的に開業するといった選択肢ごとに収入曲線が変わります。

現役で働く歯科医師の約54％が開業しており、50〜60代では約70〜80％が開業歯科医師というデータもあります。ただし開業は収入の上限が上がる一方で、経営リスクや収入の変動も大きくなります。求人票の年収だけで判断せず、将来的なキャリアパスとセットで考えることが重要です（guppy.jp）。

勤務先タイプの選択が年収レンジを大きく左右する
専門性・役職・自費診療比率が単価に影響
開業は上限が高いがリスクも大きい
提示年収だけでなく働き方全体で比較する

この記事のポイント

歯科医師の平均年収は約1,062万円（令和7年）で、勤務医中心の実績値である点に注意が必要です。働き方や地域による差が非常に大きく、実際に手元に残る金額は額面より2〜3割程度少なくなります。

平均年収は約1,062万円（令和7年・勤務医中心）
月給約84.9万円／賞与約42.8万円／時給約5,976円
勤務医は550万〜750万円、病院勤務や開業医は大きく上振れ
年代・事業所規模・都道府県で差が大きい
手取りは額面のおよそ7割前後が目安