給料明細から年収を読む方法｜2025年平均と手取りの目安

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給料明細と年収の関係

給料明細には「所定内給与」「超過労働給与」「賞与」など、年収を概算するための情報が含まれています。年収は一般に、月給（所定内給与＋各種手当＋残業代）×12か月＋年間賞与で計算します。

厚生労働省の令和7年（2025年）賃金構造基本統計調査によると、一般労働者（男女計）の所定内給与は月34.06万円です。単純に12倍すると約409万円、賞与を含めた年収は約490万円前後が一つの目安になります。mhlw.go.jp

2025年の一般労働者・男女計の所定内給与は月34.06万円、男性は月37.34万円、女性は月28.59万円でした。年収換算では、男性が約540万円、女性が約410万円、全体では約490万円前後のレンジが参考になります。

所定内給与は残業代を含まないため、実際の年収は残業時間や賞与額によって上下します。男女間賃金格差は男性を100とした場合に76.6で、前年より改善傾向にあります。mhlw.go.jp

学歴別の所定内給与は、高校卒が月29.72万円、大学卒が月39.63万円、大学院卒が月51.74万円です。年収換算では、高校卒が約420万円、大学卒が約570万円、大学院卒が約740万円前後になります。

年齢別では、男性は55〜59歳で月44.56万円とピークを迎え、女性は45〜49歳および55〜59歳の月30.57万円が最も高くなっています。女性は男性に比べて賃金の上昇が緩やかな傾向です。mhlw.go.jp

産業別に所定内給与を見ると、「電気・ガス・熱供給・水道業」が月44.40万円で最も高く、年収換算で約640万円レンジです。次いで「学術研究，専門・技術サービス業」が月44.03万円で約635万円レンジとなっています。

一方で最も低いのは「宿泊業，飲食サービス業」の月27.72万円で、年収換算では約400万円レンジです。金融・保険は約630万円、情報通信は約585万円、製造業は約475万円が目安になります。mhlw.go.jp

給料明細の「所定内給与」に各種手当を加え、12か月分を計算します。そこに年間賞与と残業代の見込み額を足すと、年収の概算になります。毎月の総支給額だけを12倍すると賞与を忘れがちなので注意が必要です。

手取りを知りたい場合は、額面から所得税・住民税・社会保険料を差し引きます。おおよそ額面の75〜85％が手取りになることが多いですが、扶養家族の有無や自治体によって異なります。

公的統計の「賃金」は所定内給与であり、残業代や賞与の扱いが実際の年収と異なる場合があります。本記事の年収換算はあくまで概算で、特定の年収を保証するものではありません。

実際の年収は企業規模・地域・職種・雇用形態・勤続年数などで大きく変わります。給料明細の金額だけでなく、賞与規程や残業の実態も確認しましょう。