薬剤師の給料・年収はいくら？年代別・業種別の平均と上げ方

キーワード: 薬剤師給料

薬剤師の平均年収はおおよそ500万〜600万円台

薬剤師の給料は、公的統計では「平均年収500万〜600万円台」が中心的なレンジです。令和7年（2025年）賃金構造基本統計調査をもとにした解説では、薬剤師全体の平均年収は約567万円、20代では約452万円とされています（movin.co.jp）。

一方、令和6年（2024年）調査結果をe-Statの数値から年収換算した集計では、全国平均は599.3万円（前年より＋21.4万円）となっています（pharma.mynavi.jp）。調査年度や集計方法の違いで数十万円の幅が出るため、「570万〜600万円前後」を相場の目安と考えるとよいでしょう。

比較として、厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査では一般労働者（男女計）の所定内給与が月340.6千円、年収換算で約490万円程度が一つの参考値になります（mhlw.go.jp）。薬剤師は国家資格を前提とする分、全体平均よりやや高い水準に位置しやすい職種です。

令和7年調査ベース：薬剤師の平均年収は約567万円という整理（movin.co.jp）
令和6年調査ベース：約599.3万円（pharma.mynavi.jp）
参考：一般労働者（男女計）の所定内給与は月340.6千円（mhlw.go.jp）

年代別の給料・年収の目安

薬剤師の年収は20代で大きく伸び、30代後半から600万円台に入り、50代前半でピークを迎える形が一般的です。若いうちは調剤薬局の一般薬剤師としてスタートし、経験年数と役職に応じて上がっていくイメージです。

以下は令和6年賃金構造基本統計調査をもとにした年齢層別の平均年収です（pharma.mynavi.jp）。個人差・地域差・雇用形態の差が大きいため、あくまで目安として見てください。

20〜24歳：約399.9万円
25〜29歳：約501.0万円
30〜34歳：約564.4万円
35〜39歳：約614.1万円
40〜44歳：約646.1万円
45〜49歳：約667.3万円
50〜54歳：約744.7万円（ピーク帯）
55〜59歳：約709.3万円

業種・勤務先別の年収レンジ

同じ薬剤師でも、勤務先によって年収レンジは大きく変わります。厚生労働省の第25回医療経済実態調査をもとにした整理では、保険薬局の一般薬剤師は約480万円、管理薬剤師は約726万円と、役職の有無で200万円以上の差が出る例が紹介されています（movin.co.jp）。

病院・診療所は比較的安定した水準で、製薬会社のMRなど別職種に広げるとさらに選択肢が増えます。

保険薬局（一般薬剤師）：約480万円
保険薬局（管理薬剤師）：約726万円
一般病院：約581万円
一般診療所：約628万円
医薬情報担当者（MR）：約661万円

企業規模別・男女別の違い

薬剤師の場合、必ずしも大企業ほど年収が高いわけではありません。令和7年調査ベースの集計では、10〜99人規模が約587万円と、1,000人以上（約564万円）を上回る結果が示されています（movin.co.jp）。採用難易度や店舗運営への関与度、夜間・休日対応の有無などが影響すると考えられます。

男女別では、令和6年調査ベースで男性約651.1万円、女性約555.8万円という集計があります（pharma.mynavi.jp）。同一職務での賃金差というより、時短勤務・パート勤務の割合や勤続年数の差が平均値に反映されている面が大きいとみられます。

企業規模10〜99人：約587万円
企業規模100〜999人：約563万円
企業規模1,000人以上：約564万円
企業規模10人以上（全体）：約567万円
男性薬剤師：約651.1万円／女性薬剤師：約555.8万円

都道府県別では地方のほうが高い傾向

薬剤師は都市部に人材が集中しやすく、地方では採用のために給与を上乗せする動きが出やすいため、地方のほうが平均年収が高く出る傾向があります。

都道府県別の集計では熊本県761.8万円、広島県715.7万円、山口県687.9万円が上位に挙がっています（pharma.mynavi.jp）。別の集計では新潟県638万円、栃木県621万円、富山県621万円などが上位で、全国平均531万円という数字も示されています（movin.co.jp）。

出典や集計条件によって数値が大きく異なるため、特定の県の金額をそのまま転職の判断材料にするのは避け、求人票の実額と併せて確認するのが安全です。

高年収が出やすい例：熊本県約761.8万円、広島県約715.7万円（pharma.mynavi.jp）
別集計の上位例：新潟県約638万円、栃木県約621万円（movin.co.jp）
地方は人材確保のため手当・初任給が上乗せされるケースがある

給料の内訳と手取りの考え方

賃金構造基本統計調査の「所定内給与額」は、残業代などの超過労働給与を除いた、いわゆる基本給＋各種手当の月額です（e-stat.go.jp）。年収はこれに賞与・期末手当を足して計算されることが多く、賞与の有無で総額が大きく変わります。

手取りは、年収から所得税・住民税・社会保険料などを差し引いた金額です。年収500万円前後であれば手取りはおおむね380万〜400万円程度、年収600万円前後では430万〜460万円程度が一つの目安になりますが、扶養状況や居住地、各種控除で変わります。

「所定内給与」は残業代を含まない月額の基本部分
年収＝所定内給与×12＋年間賞与その他特別給与
手取りは年収のおよそ75〜80％前後が目安（条件により変動）

給料を上げる現実的な方法

同職種のまま年収を上げるルートは、昇進・資格取得・転職・派遣・勤務地変更の5つに整理できます。効果が大きいのは管理薬剤師などの役職帯で、役職手当として年収50万〜150万円ほど上乗せされるケースが紹介されています（movin.co.jp）。

認定薬剤師・専門薬剤師の取得は数十万円程度の上乗せにとどまることも多く、資格そのものより「どの領域の専門性を積むか」とセットで考える必要があります。また、医療系コンサルティングファームなど業界を広げると、20代でも高年収を狙える可能性があります。

管理薬剤師・薬局長・エリアマネージャーへの昇進で年収50万〜150万円アップの例
夜間・休日対応や在宅医療の経験は差別化要素になりやすい
転職・地方勤務の選択で同職種のまま水準を上げられる可能性
医療系コンサルやMRなど隣接職種への展開も選択肢

調べるときの注意点

薬剤師の年収は、調査年度・集計方法・企業規模・雇用形態によって数十万円単位で動きます。「平均567万円」「平均599.3万円」といった数字は、いずれも条件付きの平均値であり、個人の年収を保証するものではありません。

転職を検討する場合は、平均値よりも実際の求人票の基本給・諸手当・賞与実績・夜間休日体制を確認することを優先してください。

年度や出典によって平均額が変わるため単一の数字を断定しない
時短・パート勤務は平均値を下げる要因になる
手取り額は控除や扶養状況で変動する

この記事のポイント

薬剤師の年収は約500万〜600万円台が中心で、調査により567万円前後〜599万円前後と幅があります。

20代で約400万〜500万円、30代後半以降は600万円台、50代前半で700万円台に届く例もあります。

保険薬局の一般薬剤師は約480万円、管理薬剤師は約726万円と、役職の有無で差が大きい傾向があります。

地方のほうが年収が高く出やすい傾向があり、都道府県別では600万円台の県も見られます。

平均値はあくまで目安なので、実際の求人票の条件とあわせて確認することが大切です。