看護師の平均年収は約525万円？2025年データと手取り事情

看護師の平均年収は約525万円（2025年データ）

看護師の平均年収は、厚生労働省「令和7（2025）年賃金構造基本統計調査」を基にした推定で約524.7万円とされています。きまって支給する現金給与額が36.59万円、年間賞与等が85.64万円という内訳で、平均年齢42.1歳・平均勤続9.8年という構成の数字です。

同じ調査の一般労働者（男女計）は月額34.06万円で、年収換算ではおおむね490万円前後が目安になります。看護師はこれを上回る水準にあり、医療・福祉の産業平均（月額30万円前後）と比べても高い側に位置します。ただし年収は勤務先の規模や地域、夜勤の有無で大きく動くため、あくまで平均値として捉えてください。

他の職種・全体平均との比較

2025年のデータでは、医師が約1,512.3万円、看護師が約524.7万円、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士が約443.6万円と推定されています。看護師は療法士の約1.18倍、医師の約3分の1という位置づけです。

全産業の一般労働者平均（約490万円）と比べると看護師は約35万円ほど高い計算になります。ただし業種別では電気・ガス・熱供給・水道業や学術研究・専門・技術サービス業、金融・保険などが年収600万円台に届く水準で、看護師の年収は「平均よりやや上、高収入職種の下位帯」という見方もできます。

• 看護師：約524.7万円（月36.59万円＋賞与85.64万円）
• 医師：約1,512.3万円
• 療法士（PT・OT・ST・視能訓練士）：約443.6万円
• 全産業・一般労働者（男女計）：年収換算で約490万円前後

手取りはどのくらいになる？

年収525万円の場合、社会保険料や税金を差し引いた手取りはおおむね390万〜410万円前後が目安になります。月々に直すと約32万〜34万円程度です。扶養家族の有無や住民税の額、勤務先の保険組合によって変動します。

夜勤手当が多い月は額面が大きく増えますが、その分だけ社会保険料や所得税の負担も増えます。手取りだけで比較すると、基本給の差よりも夜勤回数や各種手当の差が効いてくる点に注意してください。

看護師の年収を左右する主な要素

看護師の年収は、勤務先の種類（大学病院・公立病院・民間病院・クリニック・訪問看護・介護施設など）で差が出ます。一般に病床数の多い総合病院や公的機関は給与表が整い、夜勤手当も厚い傾向があります。一方、クリニックや外来中心の職場は夜勤がなく、年収は400万円前後にとどまることもあります。

地域差も無視できません。都市部は基本給が高い一方で家賃などの生活コストも上がります。また正社員かパート・派遣かで、同じ看護師でも年収レンジは300万円台から600万円台まで幅広く分布します。

• 勤務先の種類・規模（大病院は手当が厚い傾向）
• 夜勤・当直の回数（夜勤手当は1回あたり数千円〜1万円超も）
• 地域（都市部は額面が高く生活コストも高い）
• 雇用形態（正社員／パート／派遣）
• 資格・専門性（認定看護師、特定行為研修など）
• 勤続年数と役職（主任・師長など管理職手当）

年収を上げたいときの現実的な選択肢

短期的に年収を上げたいなら、夜勤のある病棟へ移る、夜勤回数を増やす、手当の多い急性期病院へ転職するといった方法が考えられます。ただし体力的な負担も大きくなるため、勤務時間と収入のバランスを事前に確認することが重要です。

中長期的には、認定看護師や専門看護師、特定行為研修を修了した看護師、管理職へのキャリアアップが年収を押し上げる要因になります。また訪問看護や治験関連（CRC）、産業看護など、病棟以外の領域に移ることで給与体系が変わるケースもあります。

転職を検討する際は、額面の年収だけでなく、夜勤手当・住宅手当・退職金・残業代の有無まで含めて比較しましょう。同じ「年収500万円」でも、手当の内訳によって毎月の手取りや働きやすさは変わります。

• 夜勤ありの病棟・急性期病院へ移る
• 認定看護師・専門看護師・特定行為研修などの資格取得
• 主任・師長など管理職を目指す
• 訪問看護・治験コーディネーターなど別領域へ転向
• 額面ではなく手当・退職金・残業代まで含めて比較する

データの見方と注意点

ここで示した看護師の約524.7万円は、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の数値を基に「きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与等」で年収換算した推定値です。実際の支給額は残業代や各種手当の扱いによって変わるため、あくまで参考値として扱ってください。

この調査は10人以上の常用労働者を雇用する民営事業所を中心に集計されており、小規模クリニックや個人事業所で働く看護師の実態は十分に反映されていない可能性があります。自分の年収と比べるときは、地域・施設規模・雇用形態の違いを踏まえて判断するのがおすすめです。