休みが多くて給料がいい仕事とは?年収相場と産業別データを解説
休みが多くて給料がいい仕事は存在するのか
「休みが多くて給料がいい仕事」を一言で答えられる統計は残念ながらありません。厚生労働省の賃金構造基本統計調査は給与(所定内給与)を調べる調査で、年間休日数や有給取得率まではカバーしていないためです。
ただし、産業別・雇用形態別の給与データと、一般的に知られている働き方(交代制勤務・長期休暇制度など)を組み合わせれば、両立しやすい業種・職種の当たりをつけることはできます。本記事では2025年の最新統計をベースに、年収レンジの目安を整理します。
2025年の給与データ:全体の平均水準
令和7年(2025年)賃金構造基本統計調査によると、一般労働者(短時間労働者以外)の所定内給与は男女計で月額34万600円(前年比3.1%増)でした。単純に12か月分とすると約408万円、賞与を含めた年収換算ではおおむね450万〜530万円前後が全体の目安になります。
男性は月額37万3400円、女性は月額28万5900円で、男女間賃金格差(男性=100)は76.6と過去最も縮小しました。
- 一般労働者・男女計:月額34万600円(年収換算 約490万円前後)
- 男性:月額37万3400円(年収換算 約540万円前後)
- 女性:月額28万5900円(年収換算 約410万円前後)
給与水準が高い産業ランキング(2025年)
産業別に所定内給与をみると、「電気・ガス・熱供給・水道業」が月額44万4000円で最も高く、次いで「学術研究,専門・技術サービス業」が月額44万300円となっています。一方で最も低いのは「宿泊業,飲食サービス業」の月額27万7200円でした。
給与が高い産業には、シフト制で連休を取りやすい職場や、専門性が高く裁量労働・フレックスの導入が進む職場も含まれます。ただし「休みの多さ」は職場ごとに異なるため、あくまで年収目安として参照してください。
- 電気・ガス・熱供給・水道業:月額44万4000円(年収換算 約640万円前後)
- 学術研究,専門・技術サービス業:月額44万300円(年収換算 約635万円前後)
- 金融業,保険業:月額43万7000円(年収換算 約630万円前後)
- 情報通信業:月額40万6000円(年収換算 約585万円前後)
- 製造業:月額33万円前後(年収換算 約475万円前後)
- 宿泊業,飲食サービス業:月額27万7200円(年収換算 約400万円前後)
雇用形態・学歴・企業規模で年収はどう変わるか
同じ仕事でも雇用形態や学歴、企業規模で年収差は大きくなります。正社員・正職員の所定内給与は月額35万8800円であるのに対し、正社員・正職員以外は月額24万1700円でした。
学歴別では、大学卒が月額39万6300円、高校卒が月額29万7200円となっており、休日数だけでなく雇用形態や職種選びが年収に直結します。
- 正社員・正職員:月額35万8800円
- 正社員・正職員以外:月額24万1700円
- 大企業:月額38万5100円/中企業:月額32万6200円前後
- 大学卒:月額39万6300円(年収換算 約570万円前後)
- 高校卒:月額29万7200円(年収換算 約420万円前後)
休みが多く給与も高い働き方の代表例
統計上の「休日数」データは公表されていないため、以下は一般的な働き方の傾向として整理したものです。実際の年間休日・有給取得率は求人票や就業規則で必ず確認してください。
給与水準が高く、交代制勤務や長期休暇制度を取り入れやすい業種としては、インフラ系(電気・ガス・水道)、金融・保険の一部専門職、研究・コンサル系の専門職などが挙げられます。IT業界もリモートワークやフレックス制度を導入する企業が多く、実労働時間を調整しやすい傾向があります。
- インフラ系(電気・ガス・熱供給・水道):年収640万円前後が目安、交代制で連休が取りやすい職場も
- 学術研究・専門・技術サービス:年収635万円前後が目安、裁量労働・フレックス導入例あり
- 金融・保険(総合職):年収630万円前後が目安、完全週休2日+長期休暇制度の企業も
- 情報通信(IT):年収585万円前後が目安、リモート併用で実質的な休日確保がしやすい
「休みが多いのに給料がいい」を探すときの注意点
厚生労働省の統計は所定内給与(月額)であり、賞与・残業代・各種手当を含めた実際の年収とは差が出ます。年収換算レンジはあくまで参考値として扱ってください。
また「休みが多い」と一口に言っても、完全週休2日、年間休日120日以上、シフト制による連休など定義は職場ごとに異なります。求人情報だけで判断せず、有給休暇の取得率や平均残業時間も合わせて確認することが大切です。
- 年収換算は賞与込みの概算。実際は手当・残業代で上下する
- 年間休日数・有給取得率は求人票や企業の就業規則で必ず確認
- 高年収=休みが多いとは限らない。産業と職種の組み合わせで判断
- 非正規は正規より賃金が低い傾向。雇用形態の選択も年収に影響
この記事のポイント
- 2025年の一般労働者・男女計の所定内給与は月額34万600円(年収換算 約490万円前後)
- 産業別では電気・ガス・熱供給・水道業が月額44万4000円と最高水準
- 正社員は月額35万8800円、非正規は月額24万1700円と雇用形態で大きな差
- 「休みの多さ」を示す公的統計はないため、求人票・就業規則での確認が必要
- 年収換算レンジは賞与込みの概算であり、断定できる保証値ではない