臨床工学技士の給料・年収は？平均454万円の実態と上げ方

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臨床工学技士の平均年収は約454万円（統計上の参考値）

厚生労働省の職業情報提供サイト「job tag」では、臨床工学技士の賃金（年収）として全国454.2万円、平均年齢37.6歳が掲載されています。これは令和7年（2025年）賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成された数値です（job.pc-k.co.jp）。

ただし注意が必要です。賃金構造基本統計調査の職種区分に「臨床工学技士」という独立した区分はなく、実際には「その他の保健医療従事者」という区分にまとめられています。柔道整復師、はり師、きゅう師なども含まれるため、臨床工学技士だけの平均とは限りません。公的統計で示される相場は「おおむね450万〜460万円前後」ととらえるのが現実的です。

job tag掲載の年収：454.2万円（平均年齢37.6歳）
令和5年調査ベースでは459.2万円とする紹介も（co-medical.mynavi.jp）
ハローワーク求人賃金（月額）：全国25万円、有効求人倍率1.73
区分の性質上、実際の臨床工学技士の水準とは差が出る可能性がある

年齢別に見る年収の目安

「その他の保健医療従事者」区分の年齢階級別データから年収を換算すると、20代前半は約330万円台、30代は440万〜500万円台、40〜50代は500万円台が中心という形になります。ただし50代前半で数値が下がるなど、年齢とともに一本調子で上がるわけではありません。

年齢階級によっては集計対象者が少なく、統計のぶれが大きい点にも注意してください。あくまで目安として、自分の年代の位置を確認する使い方がおすすめです。

20〜24歳：約333.9万円
25〜29歳：約404.8万円
30〜34歳：約442.7万円
35〜39歳：約498.0万円
40〜44歳：約517.1万円
45〜49歳：約543.1万円
50〜54歳：約476.7万円
55〜59歳：約553.9万円

他の医療技術職と比べたときの位置づけ

同じ医療系の技術職と比べると、診療放射線技師や臨床検査技師よりやや低い水準と紹介されることが多いです。理由の一つとして、臨床工学技士の業務が診療報酬に直結しにくく、医療機関の収益に結びつきにくい点が挙げられています（co-medical.mynavi.jp）。

また現行の診療報酬制度では、配置人数や医療機器の安全管理・点検が評価される一方、操作スキルや経験年数が直接的に反映されにくいとされています。スキルを磨いても基本給が大きく上がりにくい構造がある点は、年収を考えるうえで押さえておきたいところです。

診療放射線技師：約556.5万円（令和7年・区分値）
臨床検査技師：約482.0万円（令和7年・区分値）
看護師：約524.7万円（同）
理学療法士・作業療法士等：約443.6万円（同）

手取りはどうなる？額面との差

年収454万円は額面（税・社会保険料控除前）の金額です。実際の手取りは、雇用保険・健康保険・厚生年金・所得税・住民税などが差し引かれ、おおむね額面の75〜80%程度が目安になります。454万円であれば、手取りは年間で340万〜365万円前後、月々ではおおよそ23万〜25万円台というイメージです。

ボーナスは「年間賞与その他特別給与額」として別集計されており、月給とは支給時期が分かれます。当直・オンコール手当は超過労働給与額として扱われるため、基本給部分と分けて考えると手取りの見通しが立てやすくなります。

額面454万円 → 手取りの目安は年間340万〜365万円前後
社会保険料や住民税は自治体・扶養状況で変動する
当直手当の有無で月々の手取りは大きく変わる

勤務先で給料はどう変わる？

病院・透析クリニック・医療機器メーカーといった勤務先の種類別に平均給与を示す公的統計は確認できませんでした。そのため、この部分は求人票と就業規則で個別に確認する領域です。統計で分かるのは区分全体の平均・中央値・分布までと考えてください。

一般的な傾向として、医療機器メーカーではセールスエンジニアやフィールドサービスエンジニアなどの職種で年収500万〜600万円程度、外資系では600万円以上の求人も見られると紹介されています（co-medical.mynavi.jp）。医療機関より高めになる傾向がありますが、営業職としての要素が強くなる点は理解しておきましょう。

総合病院・透析クリニック：統計上の平均帯（約450万円前後）が目安
医療機器メーカー：500万〜600万円程度の求人も（職種・企業による）
当直・オンコール回数が多い職場は手当分だけ上乗せされやすい
勤務先別の公的平均値は存在しないため求人票で確認する

年収を上げるためにできること

臨床工学技士は医師の指示のもとで業務を行う必要があり、独立開業ができない職種です。そのため、同じ資格のまま年収1,000万円を超えるのは難しいとされています。一方で、給与水準の高い病院や企業に就職・転職することで、600万円を超える年収を目指すことは十分可能とされています（co-medical.mynavi.jp）。

現実的な選択肢としては、①当直・オンコール手当のある職場を選ぶ、②医療機器メーカーなど企業側に移る、③認定資格や専門スキルを積んで転職市場での評価を上げる、の3つが中心になります。特に透析・人工心肺・手術室など専門領域の経験は、転職時の評価につながりやすい領域です。

当直・夜勤・オンコールの有無と手当額を必ず確認する
医療機器メーカーへの転職は年収アップの現実的なルート
専門領域（人工心肺・透析・機器管理など）の経験を可視化する
認定資格の取得は即時の昇給に直結しないこともある

統計を読むときの注意点

令和7年賃金構造基本統計調査の「きまって支給する現金給与額」は令和7年6月分、「年間賞与その他特別給与額」は令和6年1月〜12月分が対象です。調査時期や対象範囲が異なるため、他の年次の数値と単純比較するときは注意が必要です（mhlw.go.jp）。

また平均額は代表値の一つで、分布の真ん中を示すとは限りません。同じ区分でも下位10%と上位10%では月額でおよそ19万円の開きがあるとされ、幅が大きいことが分かっています。平均だけで判断せず、中央値や四分位数もあわせて確認すると自分の位置づけをつかみやすくなります（e-stat.go.jp）。

臨床工学技士の独立した公的賃金区分は存在しない
平均は中央値より高く出る傾向がある（高額層に引っ張られる）
勤務先別・当直別の公的平均値は公表されていない
実際の条件は求人票・就業規則で確認するのが確実

この記事のポイント

臨床工学技士の年収はjob tagで454.2万円（令和7年統計を加工）
ただし区分は「その他の保健医療従事者」で、技士だけの平均ではない
年齢別では20代前半330万円台〜50代550万円台が目安
手取りは額面の75〜80%程度、当直手当の有無で変動が大きい
年収アップは医療機器メーカーへの転職や手当のある職場選びが現実的